会計・情報学科

「ビジネスの言語」を幅広く体系的に学ぶ

会計・情報学科の専門領域である会計学は、世界経済の発展とともに進化してきました。今日、企業活動のグローバル化、情報通信技術の進展、地球環境問題の深刻化、そして政府・自治体の財政状況の悪化等、経済社会は変貌し課題も山積しています。こうした変化や諸問題に対応すべく、企業、政府・自治体および非営利組織等の経済主体では、適切かつ迅速に意思決定をしていくことを迫られています。そうした経済主体の意思決定を支援するために活用され、経済社会において「ビジネスの言語」として重要な役割を担っているのが会計情報です。

会計・情報学科では、まず会計の基本である簿記原理、その後、財務会計として会計学原理、管理会計として管理会計論という科目が必修科目として提供され、これらの科目によって会計学全体の基本的な枠組みを身につけることができます。さらに、応用的な科目として、制度会計論、公会計論、会計監査論、生態会計論、国民会計論、原価会計論、戦略会計論など、幅広い領域の科目が用意されており、学生はこれらの科目を選択して履修できます。また、コンピュータを使った問題演習（Computer-Aided Instruction：CAI）も大きな特徴のひとつで、簿記原理、管理会計論、原価会計論、制度会計論などの授業に採り入れられています。

このように、会計・情報学科では、幅広くかつ体系的な教育メニューを用意し、会計情報の作成、利用、およびその組織体への影響を理解できる会計のスペシャリストの育成を目指しています。

開講科目例Ⅰ：会計学原理

会計情報は、資金調達、設備投資、商品の仕入・販売など、企業がおこなうさまざまな経済活動を、会計ルールにしたがって数値に変換することで作成され、投資家や債権者などの利害関係者に、財務諸表というかたちで伝達されます。伝達された会計情報を正しく解釈するためには、会計ルールについての知識と理解が必要不可欠です。講義では、会計ルールと、それを支える基本的な考え方について学習していきます。

開講科目例Ⅱ：管理会計論

会計は企業などの組織の経営について、外部向けの情報としてだけはなく、企業内部でも利用されます。たとえば、利益を製品や部門別に分析すると、どうしたら儲かるかわかります。また、その金額をもとに、次の時期の予定、つまり予算を立てることもできます。このように、企業内部で必要に応じて会計数値をどのように利用するかを学ぶのが管理会計です。講義では、世界中の有名企業の実例も説明し、熾烈な競争に打ち勝つための管理会計を学ぶことができます。